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![]() | ★原発震災ショック★ 2011年3月15日 日経平均先物 S安寸前!(9:10頃) 日本株が崩れている。15日の日経平均株価終値は前日比10.55%下落し、ブラックマンデー(暗黒の月曜日)、リーマン・ショックに次ぐ戦後3番目の下落率となった。東日本巨大地震と原子力発電所事故に青ざめ、市場は半ば混乱状態に陥った。政策順位は人命救助が最優先である。ただ同時に、市場の不安を鎮める策も緊急に求められる局面だ。 14日と15日では明らかに局面が変わった。1つは深刻度を増す原発事故が最大の売り理由になったこと。もう1つは他のアジア市場にも株売りが広がったことだ。 株価指数先物の動きが市場心理を象徴した。原発事故の情報が伝わるにつれて株価が切り下がる3段売りだ。まず9時前に福島第1原発2号機の格納容器の破損が伝わったことで急落。10時前に放射性物質の拡散懸念から9000円割れ。そして昼休みに菅首相が屋内退避を呼びかけたことで、午後一気に8000円割れに一時突っ込んだ。 日経平均採用銘柄では、東京電力、東芝、日本製鋼所など14銘柄が制限値幅の下限(ストップ安)水準で引けた。日立製作所、三菱地所、JFEホールディングスなど一時ストップ安になったものも含めれば71銘柄に達した。換金を最優先する売り、信用の評価損に伴う処分売りが相次いだ。日本の弱り目を突くような空売りも含めて、株価は下値を見失った。 しかも、日本発の危機が他市場に広がる気配がある。15日は韓国、香港、シンガポールなどアジア株もドミノ的に売りが広がった。リスク回避の売りを一斉に誘発。日本の製造業の停滞がアジア経済へ及ぼす影響も懸念されている。 日銀が前日決定した大量の流動性供給と追加緩和策。「危機対策としては機動的で適切だった」(ドイツ証券)との評価が多い。ただ原発爆発などそれ以上に相次いで起きる事態にろうばいし、市場心理を反転させるには ... 2011年03月15日再生回数 7352 |
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