「日米修好通商条約」に関連した動画の一覧

	日米修好通商条約2-11  資料・訂正・テストなどはオールラウンド日本近代史(前編)のカリキュラムから manavee.com 2010年11月29日再生回数 529
	日米修好通商条約-10  資料・訂正・テストなどはオールラウンド日本近代史(前編)のカリキュラムから manavee.com 2010年11月29日再生回数 717
	日米修好通商条約3-12  資料・訂正・テストなどはオールラウンド日本近代史(前編)のカリキュラムから manavee.com 2010年11月29日再生回数 379
	4a 1858 日米修好通商条約を結ぶ  2012年02月08日再生回数 8
	1858 江戸 日米修好通商条約を結ぶ  2011年09月07日再生回数 39
	日本の近代工学の源、小栗上野介 VS 勝海舟  小栗上野介（小栗 忠順）は、江戸時代末期の幕臣、勘定奉行、外国奉行。 アメリカ政府に初めて｢NO」と言った日本人。 １８６０年遣米使節団の一員としてアメリカを訪問。（咸臨丸） 日米修好通商条約の批准書を交換。 ２年間不平等な交換レートを強いられていた。（３両＝４ドル） 分析実験で３両＝１０ドル７１セントと判明し、１両＝３ドル５７セントとなる。 １８６７年大阪商人に出資を募り諸外国と貿易を行う会社を設立。（兵庫商社） アメリカの鉄道会社の「カンパニー」という運営方針を取り入れる。 「会社の利益を鉄道・ガス灯・郵便局などの設備投資に充てれば良い」と提言。 横須賀造船所：１８６５年小栗上野介の進言により開設され、1871年に完成。 ｢船を造るだけではなく、それを修理する場所が絶対に必要だ｣と唱えた小栗は｢船は買えばよい｣という幕末の大勢の意見を押えて、これを決行｡ 海軍：勝海舟「船を操る人材」VS小栗上野介「船を造る施設」で意見対立。 まずは、勝海舟の建言で神戸海軍操練所が設立されるが、生徒の中に反幕府を唱える者がおり、勝海舟は罷免され、１年で閉鎖。 それと入れ替わり、小栗上野介は勘定奉行に就任し、｢横須賀製鉄所」建設を実行。 明治４年（1871）「横須賀造船所」に改称、日本で初めて雇用規制・残業手当などを導入。 司馬遼太郎の『明治という国家』で、小栗 上野介の業績をたたえ、「明治の父」と語る。 2011年11月15日再生回数 6214
	歴史年号覚え歌 その１  塾の生徒が年号を覚えるために作りました。 ２３９ ブサイク卑弥呼が魏に使い ６０３ 無礼散々の冠位十二階 ６４５ 無事故の世作り大化の改新 ７０１ なお一層の大宝律令 ７１０ 何と素敵な平城京 ７４３ 今のは無しさ墾田永年私財法 ７９４ 鳴くよウグイス平安京 ８９４ 白紙に戻そう遣唐使 １０１６ 遠い昔の道長さん １０８６ 入れ歯老人 院政始める １１９２ 良い国作ろう鎌倉幕府 １２７４、１２８１ 人に無し 人に敗退 元寇で １３３３ 瞳散々の鎌倉幕府 １４６７ 人世虚しい応仁の乱 １６００ 一路オーオーで関ヶ原 １６３９ 人むさくるしい鎖国の完成 １７１６ 良いな色々享保の改革 １７８７ 粋な話だ寛政の改革 １７８９ いきなりバキューン フランス革命 １８４０ 一杯の塩 アヘン戦争 １８４１ 卑しい水野の天保の改革 １８５４ 一夜越しの日米和親 １８５８ いや～怖いよ 日米修好通商条約 １８６１ 人は無意味に 南北戦争 １８６７ 一夜胸騒ぎ 大政奉還 １８６９ いや～無口な 版籍奉還 これで終わりだ プリントのおもて みんな覚えろ 年表暗記 2011年08月27日再生回数 28835
	【拡散希望】2011年10月29日-TPP大反対デモパレード告知動画  TPP参加は日本を解体に追いやる。 日本国民よ...怒りの声をあげよ！！ デモの詳細：ainippon.web.fc2.com 音源：shw.in 2011年10月22日再生回数 3275
	知の回廊 第33回『多摩のシルクロード -ペリー来航と不平等条約-』  監修：松尾正人（中央大学文学部） 幕末の嘉永６年にペリーが来航、黒船の威力を目前に幕府は日米和親条約、続いて日米修好通商条約を結び、５つの港を開くことを認めました。当時の貿易では、横浜からの輸出の中心は生糸と茶でした。生糸は現在の関東諸県がおもな産地で、輸出が始まると「絹の道」（生産された生糸を現在の八王子鑓水から横浜まで運ぶ道）が大活躍しました。実はこの八王子を含めた多摩地域は、幕末の条約締結によって、外国人の遊歩区域内に組み入れられ、その地域が明治前半に神奈川県となっていたのです。 (登場人物の肩書きや施設等の名称は番組制作当時のものとなります) 2003年度制作 twitter.com 2010年07月31日再生回数 624
	TPP推進派は詐欺師だ！【TPP参加大反対】  TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）は、事実上「過激な日米FTA」にすぎません。「治外法権」や関税自主権喪失などを押し付けられた不平等条約・日米修好通商条約の再来です。TPPは、「農業問題」のように伝えられていますが、農産物、工業製品だけでなく、サービスなどすべての商品について関税その他の貿易障壁を撤廃するという極端な「貿易・サービスの自由化」です。 「サービスなど、すべての商品」の中には、金融・投資サービスや法律サービス、医療サービス、つまり、リーマン・ショックを引き起こしたアメリカの金融サービス、あるいは同国を訴訟社会化した法律サービスが含まれています。それを我が国は受け入れなければならないのです。 また、外国の安い「サービス」、外国人労働者による安い「人材」によって日本人の失業者が増え、犯罪も激増する可能性が高いです。 TPPは単なる農業の輸入問題ではなく、日本社会のあり方や「国の形」を変える可能性を持ち、かつ日本のデフレを深刻化させる恐ろしい政策なのです。 2011年11月04日再生回数 1383