「相互確証破壊」に関連した動画の一覧

	田母神氏広島講演会より"相互確証破壊."MP4  「もし、日本があの時に原爆を持っていたとしたら、使用することはありえなかった」とトルーマン政権による原爆投下の決定に参画したジョン・マックロイが語った。「核」対「核」の戦争は成り立たないのだ。 2011年01月04日再生回数 636
	100719孫崎享氏インタビュー05.flv  ●100719孫崎享氏インタビュー05 2010年7月19日、フリージャーナリスト岩上安身による孫崎享氏へのインタビュー。超大国の狭間でゆれる日本の自主防衛について話をうかがいました。 「10年、20年後になったら間違いなく抜かれるわけです。2020年、2030年に中国がどういう戦力を持つかを考えなければ意味がないんです」「お互いが相手が攻撃されても、生き残る核兵器を持つことを相互に保証しあうということが重要」 この動画の再生リストはこちらですwww.youtube.com 岩上安身公式Web iwakamiyasumi.com 2010年07月21日再生回数 2204
	第3弾藤井厳喜ｱｶﾃﾞﾐｰ国際関係論：第3講 核抑止の論理[H23/9/18]  【藤井厳喜アカデミー第3弾 ： 国際関係論入門－激動する世界を透視する視座】 第3講 核の抑止の論理関連ページ・第3弾藤井厳喜アカデミー： www.gemki-fujii.com 核抑止力の論理を学ぶ事の根幹は、相互確証破壊のロジックを学ぶことです。 核の抑止力とは、A国とB国という両国が大量の核兵器を持つことによってのみ成立するものではありません。 何故なら、もし、A国による先制攻撃が、B国を完全に破壊できるなら、理論的には核戦争はいつでも起きる可能性があるし、 核戦争を勝ち抜くことも可能だからです。 これを抑止する為には、A国から核攻撃を受けた場合に、その核攻撃からサバイバルできる報復の為の核兵器を確保しておくことが必要になります。 この報復用の核兵器が温存出来れば、B国はA国に報復を与え、A国を壊滅状態に導く事が出来ます。 このような状態になった時に、核兵器による抑止力が十全に機能するのです。 これが相互確証破壊の論理です。 重要な事は、敵対国からの核第１撃を生き延びる事の出来る核報復能力（核第2撃能力）を確保しなければ、相互確証破壊による均衡は成立しないのです。 核武装を推進を唱える人々でも、この点を明確に理解していない人も数多く見受けられます。 講義映像をジックリと見て、この論理展開をシッカリと理解してください。 そうでなければ、日本核武装論も、中身のない単に騒がしいスローガンに終わってしまいます。 詳しくは講義をご覧ください。 ●質問やご意見、感想は、各映像・下のコメント欄にお書き込みください。適宜、参考にさせて頂きます。 ★ 藤井厳喜Twitter twitter.com ★ 藤井厳喜公式ブログ www.gemki-fujii.com 2011年09月18日再生回数 1946
	日本の核武装 自分の国は自分で守る チャンネル桜2 -3  １ 「核の傘」への疑問 米国政府は公式には同盟国への核の傘を一度も否定したことは無く、今後も核の傘の提供を維持することを再三明言しているが、 それは同盟国や仮想敵国に対する外交戦略として当然の政治的アピールであり、実際に同盟国が核攻撃を受けた場合、米国が何千万もの自国民が死亡する危険を覚悟して核による報復という軍事的選択を行うかどうかは、全く次元の異なる問題である。 ２ 核抑止力の保有 日本が核武装することによって、主に中国、北朝鮮、またはロシアに対する核抑止力が得られるとするのが、核武装論の中核である。 日本の狭く都市部に人口が密集した地理的条件から中・露など広大な国に対する核抑止力を否定する意見もあるが、それは相互確証破壊の概念と核抑止力の概念の混同である。 核抑止力とは、敵の先制攻撃によっても生存可能な報復用の核兵器を持つことにより、敵の核攻撃を抑止する力である。 核によって攻撃しようとする側は、核攻撃によって得られる利益が不利益を上回らなければ攻撃できないから、報復用の核を持つことによりその不利益の割合を増大させれば、核攻撃の動機を抑止出来ることになる。そして核抑止力の大きさは反撃可能な核の量に比例する。これが核抑止力の基本的な考えであり、その核抑止力が敵対しあう2国間で最大、すなわち国家の存続が不可能となった状態が、相互確証破壊である。 日本が核武装するとしても中国などに対し相互確証破壊に至るまでの核戦力を保有することは不可能であり、日本同様狭い国土条件でロシアに対し一定の核抑止力を構築しているイギリスやフランス、またはイスラエル程度の核戦力の保有が現実的である。 ３ 問題点 抑止力としてみるならば、日本に配備されようと発射の権限がアメリカにある以上、究極的には「核の傘」の ... 2009年06月21日再生回数 5520
	日本の核武装 自分の国は自分で守る チャンネル桜1 -3  １ 「核の傘」への疑問 米国政府は公式には同盟国への核の傘を一度も否定したことは無く、今後も核の傘の提供を維持することを再三明言しているが、 それは同盟国や仮想敵国に対する外交戦略として当然の政治的アピールであり、実際に同盟国が核攻撃を受けた場合、米国が何千万もの自国民が死亡する危険を覚悟して核による報復という軍事的選択を行うかどうかは、全く次元の異なる問題である。 ２ 核抑止力の保有 日本が核武装することによって、主に中国、北朝鮮、またはロシアに対する核抑止力が得られるとするのが、核武装論の中核である。 日本の狭く都市部に人口が密集した地理的条件から中・露など広大な国に対する核抑止力を否定する意見もあるが、それは相互確証破壊の概念と核抑止力の概念の混同である。 核抑止力とは、敵の先制攻撃によっても生存可能な報復用の核兵器を持つことにより、敵の核攻撃を抑止する力である。 核によって攻撃しようとする側は、核攻撃によって得られる利益が不利益を上回らなければ攻撃できないから、報復用の核を持つことによりその不利益の割合を増大させれば、核攻撃の動機を抑止出来ることになる。そして核抑止力の大きさは反撃可能な核の量に比例する。これが核抑止力の基本的な考えであり、その核抑止力が敵対しあう2国間で最大、すなわち国家の存続が不可能となった状態が、相互確証破壊である。 日本が核武装するとしても中国などに対し相互確証破壊に至るまでの核戦力を保有することは不可能であり、日本同様狭い国土条件でロシアに対し一定の核抑止力を構築しているイギリスやフランス、またはイスラエル程度の核戦力の保有が現実的である。 ３ 問題点 抑止力としてみるならば、日本に配備されようと発射の権限がアメリカにある以上、究極的には「核の傘」の ... 2009年06月21日再生回数 7143
	岡田外務大臣会見(平成22年8月13日）  【主な項目】 ○冒頭発言ー中央アジア訪問について○民主党代表選○日韓併合１００年に関する総理談話○北方領土返還に係る米国の関与○閣僚の靖国神社参拝○米軍再編問題○パキスタンにおける洪水被害○相互確証破壊（ＭＡＤ） ○鳩山前総理の中国訪問 2010年08月13日再生回数 1423
	●日本は核兵器を保有して、初めて世界への発言力を得る。  ●日本は核兵器を保有して、初めて世界への発言力を得る。 TPP推進派は、日本は貿易立国だと叫ぶが、貿易できたのは、日本の加工技術が世界一だったからである。従って、技術立国こそが貿易立国の基盤である。 そして、世界一の技術を貿易するためには、世界のどの国とも、友好関係を保たなければならない。 悲しい現実ではあるが、世界の友好関係は、外交の最終手段としての「核武装｣によってバランスが保たれている。 世界の常識として、核武装していない国家の発言は、きわめて軽視されてしまう。 それは、その国の発言を無視した場合の、最悪の結末に、核攻撃という最終兵器が存在しないからである。 また、核抑止力の有効性は、「相互確証破壊」とよばれる、一方が核兵器を使えば最終的に双方が必ず破滅するという、核戦略概念に基づくものである。 軍事力と軍事力がぶつかる、外交交渉の最終段階での、有効な発言力として「核抑止力」が働いているのが、世界の現実である。 菅政権が誕生したときに、中国は当然のこととして、中国になびきかけた民主党が、アメリカに擦り寄ることに対して、警告を発する意味で、菅前総理の就任直後を見透かすように、尖閣諸島での中国漁船衝突事故が発生する。 このとき、仙石官房長官の命令で、船長が不当に釈放された背景として、日本人がスパイ容疑で中国側に拘束された事件が思い浮かぶが、政府関係者からは、「中国が武力行使も辞さない」と通告してきたことで、あわてて釈放したとも伝わっている。 そんな中国が、唯一、日本に協力してくれたことがある。 自民党の安部政権下で、北朝鮮のミサイル発射実験と、核兵器開発宣言が行われたことを受けて、中川政調会長が「核武装について議論すべきである」と語ったときだった。 当時、中国を訪問中だった、扇参議院 ... 2011年11月02日再生回数 1264
	[BMS]Atomic Bomb / Mad-Script  BMS:Mad-Script BGA:cyclia members3.jcom.home.ne.jp 2007年06月10日再生回数 1419
	100719孫崎享氏インタビュー06.flv  ●100719孫崎享氏インタビュー06 2010年7月19日、フリージャーナリスト岩上安身による孫崎享氏へのインタビュー。超大国の狭間でゆれる日本の自主防衛について話をうかがいました。 「さらに重要なことは、戦争のシナリオを書いていくと、一番最初に起こるのはオホーツク海の潜水艦を攻撃する方が、モスクワに攻撃するより早いんですよね、時系列的には」「ということは、そのオペレーションに日本が一番最初に関与するということなんです。そうしたら報復は必ず日本に来ます」 この動画の再生リストはこちらですwww.youtube.com 岩上安身公式Web iwakamiyasumi.com 2010年07月21日再生回数 1888
	100719孫崎享氏インタビュー07.flv  ●100719孫崎享氏インタビュー07 2010年7月19日、フリージャーナリスト岩上安身による孫崎享氏へのインタビュー。超大国の狭間でゆれる日本の自主防衛について話をうかがいました。 「1960年代、核不拡散条約がでた時には当時の日本の外務次官は『こんな条約に入れるか』ということを言って、非核保有国に対し核の先制攻撃をさせないという約束をさせることで日本は頑張ったんです」 この動画の再生リストはこちらですwww.youtube.com 岩上安身公式Web iwakamiyasumi.com 2010年07月21日再生回数 1861